歯科治療には、治療費に保険が適用される保険診療と、適用されない自由診療の2つがあります。
すべての治療を保険適用や全額自己負担にせず、分けているのはどうしてでしょうか？
保険診療と自由診療に分かれている理由を解説します。

保険診療と自由診療に分かれているのはなぜ？

日本では国民皆保険制度が導入されているため、公的医療保険への加入が全員に義務付けられ、必要に応じて保険診療を受診できます。
保険診療は治療費の1～3割を本人が負担し、残りを国が支払う仕組みですが、全ての治療が対象となるわけではありません。

保険診療以外の治療に関しては、自由診療といって治療費を全額自己負担しなければなりませんが、なぜ分けられているのでしょうか？

国民が健康に過ごせるよう、低負担で標準的な医療を受けられる体制の維持が、保険診療の主な目的です。
一方で、最新の技術・材料を用いた高度な治療を希望するケースにも対応するため、全額自己負担による治療も受けられます。

以上のとおり、経済的な負担を軽減しながら標準的な医療を受けられる公的保険と、制約に縛られない高度な治療を使い分けられるよう、2つの枠組みに分けているのです。

治療法や使える材料が法律で定められているため、保険を利用する場合には、どの医療機関でも同じ内容の医療を受けられます。
しかし、利用しないのであれば、各機関が定めた治療費を全額自己負担しなければなりません。
その分、法律で認可されてない治療や医薬品、高度な素材などを選択可能です。

保険診療と自由診療が分けられた背景

保険診療と自由診療は、公的医療保険の制度上の制約と、審美性や最新技術などに対する患者さんの希望とのギャップを埋めるために分けられています。
保険治療と自由診療を一緒に受ける混合診療は禁止され、同時に治療を受ける場合には全額自由診療となるのです。

保険診療は安全性や有効性が確立された治療を低価格で受けられ、自由診療はより高品質な治療を希望する場合に選択できるという構造です。
ちなみに公的医療保険制度がある国は少数で、米国のように、保険診療がなく、医療費が非常に高額になるケースもあります。
また、日本のように医療機関を自由に選べるケースも珍しく、多くの国では、登録医の紹介がないと専門医や大きな医療機関での診察を受けられないなどの制限があります。

まとめ

医療は保険診療と自由診療に分けられています。
保険診療とは、公的医療保険に加入している人が、1～3割の自己負担で治療を受けられる制度です。
保険が適用されない場合には自由診療となり、全額自己負担です。
ただし、法律で定められていない治療も可能で、治療費は医療機関が独自に決められます。
標準的な医療を少ない負担で受けたい場合には保険診療が適していますが、最新治療を受けたければ自由診療になります。